stylishidea's attic

やはり、日本の場合は、『Web2.0は期待はずれ』との印象が強いようだ。Web2.0の成果を受けてた成功したと評価を受けるサービス（ニコニコ動画やmixi、Gree、モバゲータウンのようなソーシャル・ネットワーキング・サービス＝SNS)も、例外扱いされている雰囲気さえある。また、 Web2.0を活用できる領域は本来非常に広く、社内や会社間のコミュニケーションの活性化等を含め、企業活動全般でのSNS利用も検討されていたはずだが、こちらのほうもサービスでの利用に輪をかけて、期待が萎んでしまった感がある。

2009年１月に調査会社のアイ・ティ・アール（ITR）が発表した調査によれば、国内企業ではブログやインスタントメッセージング、Wikiといったツールはいずれも1割以下の利用にとどまり、「Web2.0」系ツールの採用には慎重を期している企業が多いという結果が出ている。コミュニケーション手段は、依然として対面や電話、電子メール、ファックスが中心である。一時期盛んに喧伝されたコミュニケーションやコラボレーションの手段としての ITの活用も、思った程浸透しないままに、投資環境自体激しさを増す中、すっかり沙汰止みになってしまっている実態を調査が裏付けている。

(中略)

ところが、マッキンゼー社が2009年６月に、約1,700人の世界各国の企業幹部を対象に行った調査では、全く反対の結果が出ている。約70％が web2.0ツールの導入によって目に見えて成果が出ていると答えている。しかも、斬新な製品やサービス、より効果的なマーケティング、知識の共有、コストの抑制と収益の拡大等、およそビジネス活動の全般に非常に効果があり、現在の景気後退局面でもWeb2.0に投資を続けると圧倒的多数が答えているというのだ。期待通りの成果に満足して、さらにその先を目指そうとしている。回答は組織や企業文化による違いがないとあるから、これが本当なら、日本企業は非常に特殊な例外ということになる。